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子どもにプログラミングスキルや金融・資産形成のノウハウを身につけさせたいと考える保護者が増えていることが、調査で明らかになった。学習塾を運営する株式会社学研ホールディングスは2月27日、保護者の教育観に着目した「2023年調査」の結果を発表した。調査は昨年9月から10月にかけてインターネットで行われ、小学生の子どもを持つ家庭を中心に3,011人の保護者が参加した。子どもに身につけてほしい能力について尋ねたところ、「社会生活を営む上で必要な知識やマナー」が「絶対に大切」「かなり大切」と答えた人が80.6％を占めた。次いで、"他人の意見を受け入れ、自分の考えを適切に表現する力 "が78.3％、"情報を鵜呑みにせず、自分の頭で考え判断する力 "が78.0％、"様々なことに興味を持ち、調べたり学んだりする姿勢 "が77.0％となっている。前年度の調査と比べて最も大きく増加したのは、「社会人としての役割を果たし、社会や地域に貢献すること」で、5.7ポイント増の57.5％だった。また、「金融・資産形成に関する知識」が4.8ポイント増の45.2％、「情報・技術に関する知識・技能」が5.0ポイント増の44.1％、「プログラミング技能」が5.3ポイント増の37.1％となった。一方、「将来の勉強の基礎として学校で教わる知識・理論」は2.5ポイント減の49.3％、「運動能力・体力」は2.1ポイント減の41.4％だった。また、同社は小学生1200人を対象にした各種調査結果をまとめた「2023年版小学生白書」を発表。それによると、「好きな教科」は9年ぶりに「算数」が首位を失い、代わって「体育」が21.7％の票を集めた。数学を選んだ生徒は17.7％だった。「COVID-19の流行が落ち着き、外出する機会が増えたことで、運動に対してポジティブな考えを持つ子どもたちが増えているのかもしれません」と調査担当者は語っている。